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国際コーヒー機関ICOとは

国際コーヒー機関

2019.08.14 更新 | 2019.03.30 公開
「国際コーヒー機関とは何ですか?」

お客さんから、こんなご質問をいただきました。

このお客さんは豆から挽くコーヒーが大好きです。そしてご自分でいろいろとコーヒーに関する調べ物をすることにも興味が湧いてきた様子。

そして調べ物をしているうちに、国際コーヒー機関、英語ではInternational Coffee Organization.略称はICOという単語が出てきたそうです。

お客さんは「国際コーヒー機関ってなに? 何をするところ? 入会、脱退をする国もあるの?」と疑問に思ったそうです。

良いことですね。お好きなコト、ご興味があるコトを調べるのは、私も大好きですからね。


この記事を読むと、こんな良いコトになります。

  • コーヒー豆の知識が増えます。
  • もっとコーヒーのコトが好きになるでしょう。
  • 友達とのコーヒータイムのネタが増えます。
それでは「国際コーヒー機関・略称はIOCにとは」の記事をご紹介。



国際コーヒー機関とは。

国際コーヒー機関とは、商品先物であるコーヒー価格と生産安定のために、最も重要な機関の一つです。


国際コーヒー機関

国際コーヒー機関とは、世界のコーヒーの生産や貿易に関する協定を協議・実施する国際機関。略称はICO。国際コーヒー機構と表記されることがある。

1962年に国際連合で定められた国際コーヒー協定を根拠として、コーヒーの生産や輸出について国際的な協定を取り決め、生産国と輸入国との経済力の格差による不公平を是正し、価格や供給の安定を図る目的で1963年12月27日に設立された。本部はロンドンにある。

– https://ja.wikipedia.org/wiki/国際コーヒー機関


とされています。

国際コーヒー協定とは。

1962年に国際連合で定められた国際コーヒー協定が作られています。協定の目的は世界のコーヒーの価格安定と供給、需要との間のバランスを取るためです。

そして国際コーヒー協定は、国際コーヒー機関によって運営を管理され、日本は1964年から国際コーヒー協定に参加しています。

国際コーヒー協定に参加、締結したことによって、日本が負っている義務の一つに、国際コーヒー機関の運営予算に係る分担金を支払うことがあります。

要するに機関の運営費用のことですね。

コーヒー生産者への支援。

国際コーヒー協定には、多くの文言が書かれています。

その中で消費者として特に気に掛けていくことは、やはりコーヒー生産者への支援なのではないでしょうか。

コーヒーは生産者が存続をしないと、飲めない飲み物です。

日本の1人当たりコーヒー消費量は。

北欧のノルウェー、スイス、EU欧州連合、アメリカ、そして日本が4位。

驚くのはノルウェーは日本の3倍ものコーヒーを消費しているようです。

日本ではお茶文化がありながら、戦後ここまでコーヒー文化が根付いているということは、かなりコーヒー生産地へも恩返しをしなければなりませんね。

コーヒー豆輸入量も多い。

日本はコーヒー豆輸入量も多いですね。なんと日本は、世界第3位のコーヒー豆輸入国になりました。

世界貿易の中には一次産品輸入といものがあります。例えば熱帯材木、天然ゴム、コーヒー豆、米、原油などです。

そして一次産品生産量は、主に途上国生産農民の生活維持向上と農業開発の影響をかなり大きく受けています。

日本はアジア産一次産品の輸入も多いのです。

アジア産一次産品をコーヒー豆だけに限って言うと、インスタントコーヒー原料のロブスタはインドネシア産がほとんどです。

最近ではインドネシア産アラビカ種がとても人気があります。有名どころでいえばトアルコトラジャでしょうか。

そしてスターバックスもスマトラ・マンデリンをインドネシアから調達をしています。

関連記事・マンデリン豆 コーヒーのついて。
マンデリン豆 コーヒーのついて



またインドネシア以外の他の国でも、コーヒー豆栽培が盛んです。特にベトナムはインスタント向けコーヒー豆栽培がとても盛んです。

このようにアジア産コーヒー豆は、とても人気が出てきています。

必要不可欠な豆に。

珈琲工房サントスでもインドネシア産は、スマトラ・マンデリン、アイスコーヒー豆用途にと、なくてはならないコーヒー豆となっています。

試しにアイスコーヒーをインドネシア産コーヒー豆を使わずに作ってみたことがあります。

そしてドリップをしたアイスコーヒーを飲んでみたところ、とってもスッキリし過ぎて、何だか物足りない味になったコトがあります。

また他の自家焙煎店でも、エスプレッソなどにインドネシア産を使わないということは無いでしょう。

それだけ世界のコーヒー業界に取って、必要不可欠なコーヒー豆ですから国際コーヒー機関には多くの国が協力して欲しいです。

「私の国は、国際コーヒー機関から脱退する」なんて言わないようにして欲しいと考えています。

米国が国際コーヒー協定から脱退。

「私の国は、国際コーヒー機関から脱退する」なんて言わないよう・・・と、書きました。

しかし米国はコーヒー価格と需給の安定のための国際コーヒー協定から18年6月に脱退をしています。脱退をした理由はわかりません。

きっと自国の利益が優先なのでしょう。アメリカはコーヒー豆の最大消費国。そして国際価格の指標となる先物市場を運営する取引所もあります。

そのアメリカの離脱を受けてブラジル、コロンビア、グァテマラなどの中南米諸国がとても驚いています。

今でも中南米のコーヒー豆生産国は「生産コストが上昇し、今の取引価格では厳しい」と、訴えています。でもコーヒー協会には既に米国はいません。

国際コーヒー機関は商品先物であるコーヒー生産安定のために、最も重要な機関の一つです。

それなのに米国の脱退にともなって国際コーヒー機関の予算は削減されてしまい、職員数も減少しているようです。

このままだと、「生産国支援などの計画が実行できなくなるのでは」と言われています。

また米国の脱退を「長い目で見ると、生産コスト上昇や生産者が減り、持続可能なコーヒー生産ができなくなる」と警鐘を鳴らす学者、研究者も出てきています。

「国際コーヒー機関ICOとは」のまとめ。

ここまでお読みくださいまして、ありがとうございます。

少しはあなた様のコーヒー知識のお役に立てましたか。

コーヒーは多くの国々で愛飲をされています。そして消費している多くの国ではコーヒー豆栽培ができない地域環境ばかりです。

自国だけが良ければという考えでは、「将来コーヒーが飲めなくなるぞ」という警鐘を鳴らしている学者もいらっしゃいます。

私もこの記事を書くにあたり、これからのコーヒー豆焙煎と販売も、心して取り組まないといけないと考えています。



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